MaaS関連銘柄。移動革命が実現する!ますます便利な世界へと進化

サービス

「MaaS」という言葉をご存知でしょうか。

「Mobility as a Service」の略で、移動の利便性を高めるための様々なサービスのことを指します。

これまでバス・鉄道・自動車などの移動手段は、独立した事業者が運営しており、消費者は目的地まで「使い分け」をしてきました。

それは、消費者自身が時刻表を確認し、乗り継ぎ手順を調べることが前提となっていたからです。

しかし、そうした時代に大きな変化をもたらすことが期待されているのが「MaaS」です。

その圧倒的な便利さゆえに、今後「MaaS」ビジネスの市場規模拡大が見込まれています。

今回は「MaaS」に関連する企業を取り上げ、株価動向やその背景について分かり易くご紹介したいと思います。

>>投資家向きのオススメゲームとは?

MaaSとは?

「MaaS」とは、「Mobility as a Service」の略で、移動の利便性を高めるための様々なサービスのことを指します。

国土交通省の交通政策研究所の資料には更に具体的な内容が記載されています。

これによれば、MaaSとはICTを活用して交通をクラウド化し、運営主体に関わらずすべての交通手段による移動を1つのサービスとしてとらえ、シームレスにつなぐ新たな「移動」の概念、と説明されています。

MaaSの登場によって利用者にはどのような変化があるのでしょうか。

例えば、自宅から10㎞離れたショッピングモールに行きたいとします。

いつもの方法は、最寄り駅から電車に乗って移動し、バスに乗り換えてショッピングモールに行きます。

しかしMaaSが実現した場合、利用者はスマホで目的地を入力するだけで、最適な移動サービスが提案されるのです。

最寄りのバス停からカーシェア用駐車場まで移動し、自動運転の自動車に乗ってゆっくり音楽を聴きながらショッピングモールに到着する。

夕方の電車は混雑することを踏まえ、従来とは異なるルートを提示してくれるのです。

個人のニーズに合わせて最適な移動手段を利用することが出来るというわけですね。

社会全体にとってもメリットがある

例えば、環境面への好影響です。

MaaSによって交通渋滞が緩和されれば、排気ガスなどのマイナス影響を軽減することが出来ます。

また、地方では人口減少によって交通機関の最適な運用が課題となっています。

MaaSによって利用者から集められた利用・移動データを用いて最適運用が可能になるのです。

MaaSは未来社会の重要な一部を担うサービスと言えるでしょう。

・MaaSとは、移動の利便性を高めるための様々なサービスのことを指す
・MaaSは、利用者にとってはもちろん、社会全体にもプラス効果が大きい
>>投資家向きのオススメゲームとは?

「MaaS」関連銘柄が上昇する理由は?

「MaaS」関連銘柄が株式市場で注目されている理由は、市場成長性の高さです。

MaaSの個人的・社会的メリットは先程ご説明した通りです。

中長期的にMaaSへの需要は拡大していくことは想像に難くありません。

矢野経済研究所のHPによれば、現状845億円程度のMaaS市場が、2020年には1,940億円となり、2030年には6.4兆円にまで巨大化することが予想されています。

加速度的に市場が拡大することとなり、こうした業界は稀有な存在と言えるでしょう。

そのため、現時点では具体的なサービスの実現に至っていなくても、将来性を見込んで既に株価が大きく上昇した銘柄がいくつか存在します。

MaaS期待で【2432】ディー・エヌ・エーの株価に変化

「Mobage(モバゲー)」の名称で携帯端末向けにアプリを開発・運営する企業です。

近年では任天堂と協業し「スーパーマリオラン」などの展開で注目を集めるなど、株式市場では既に注目度の高い存在と言えるでしょう。

実は同社には、「オートモーティブ事業」が存在します。

既にタクシー配車サービスやカーシェアリングサービスなどを提供しています。

MaaS関連銘柄として注目を集めたきっかけが日産自動車との提携です。

2017年、年始に発表した提携リリースによって、同社の株価は数日で4%程度上昇しました。

年明けの様子見ムードにあったことを踏まえれば、短期的とは言え注目を集めた情報と言えるでしょう。

現在「Easy Ride」というサービス名称で、自動運転を用いたMaaSビジネスへの参入を目指しており、引き続き開発に取り組んでいます。

【3710】ジョルダンの場合。MaaS関連銘柄として注目を集めた

同社は「ジョルダン乗換案内」で代表されるように、鉄道などの路線案内情報を提供している企業です。

月間2億回以上検索され、約1,400万人が利用するサービスであり、その顧客基盤は大きな強みでしょう。

そんな同社が2018年10月に投入したサービスが乗換案内アプリに徒歩ナビゲーション機能を搭載した新サービスです。

従来電車利用区間の検索だけに用いられてきた状況から、電車を降りた後も同社のアプリを利用し続ける仕組みです。

将来期待されるMaaSとはまだ距離があると言えますが、その足掛かり的な取組みと言えるでしょう。

そして2019年3月末に発表したのが、モバイルチケットサービスの発表です。

英国企業の技術を活用し、自治体や観光施設・交通機関のチケットサービスを提供する予定です。

この発表をきっかけに同社の株価は数日間で80%強と大幅に上昇しました。

上記でご紹介した2社は既にMaaS関連銘柄として認知されているものの、今後新たなサービスの提供が期待されますから、引き続き注目してみても良いかもしれません。

・株式市場ではMaaS市場の飛躍的な拡大に高い期待が集まっている
・具体的な売上が発生していなくても、MaaS関連のサービス開始のニュースで株価は大きく反応する
>>投資家向きのオススメゲームとは?

「MaaS」関連銘柄

 

【4420】イーソル組込みソフトウェアやセンシング分野においてソリューションを提供する企業。MaaS向け製品の研究開発に取り組む。
【6985】ユーシン自動車用のキーセットを始め、産業用機械や住宅機器向けの製品を提供する企業。MaaS向けの新製品開発に取り組む。
【6858】小野測器自動車開発現場向けに計測制御システムや解析システムを提供する企業。MaaSへの対応を含めた中期計画を公表。
【3710】ジョルダン「ジョルダン乗換案内」を始め、システム・ソフトウェアの企画設計なども手掛ける。これまでの知見を活かしMaaS事業への参入を公表。
【2185】シイエム・シイマーケティング向けシステムや販売促進向けのサービスを提供する企業。MaaS参入に向けてモビリティ事業本部を設立。
【7203】トヨタ自動車グローバルでトップクラスの自動車メーカー。MaaSを通じて自動車の新たな価値提供を目指して研究開発に取り組む。
【7267】本田技研工業国内トップクラスの自動車メーカー。MaaSを通じて自動車の新たな価値を提供することで、事業機会が拡大する可能性がある。
【7201】日産自動車国内トップクラスの自動車メーカー。三菱自動車がグループ企業。MaaSを通じて自動車の新たな価値を提供することで、事業機会が拡大する可能性がある。
【7261】マツダ国内で高い知名度を誇る自動車メーカー。トヨタ自動車と提携。MaaSを通じて自動車の新たな価値を提供することで、事業機会が拡大する可能性がある。
【2432】ディー・エヌ・エー「Mobage(モバゲー)」の名称で携帯端末向けにアプリを開発・運営する企業。MaaS分野で日産と提携。
>>投資家向きのオススメゲームとは?

おすすめ「MaaS」関連銘柄

【7213】レシップホールディングス

市場東証一部
業種輸送用機器
単位100株
関連企業TBK、ブレーキ、MURO
企業概要輸送機器向けにシステム機器や照明機器を提供する企業。

注目ポイント

MaaS分野でのサービス提供を経営課題として掲げており、今後関連銘柄として注目が集まる可能性。

【6902】デンソー

市場東証一部
業種輸送用機器
単位100株
関連企業トヨタ、アイシン、豊田織
企業概要トヨタ自動車の関係会社。自動車メーカー向けに自動車部品を提供する代表的な企業。

注目ポイント

MaaSビジネスにも積極的に取り組んでおり、関連銘柄として注目される可能性がある。

【5706】パーク24

市場東証一部
業種不動産業
単位100株
関連企業日本駐車場、パラカ、エリアリンク
企業概要駐車場サービス「Times」やカーシェアサービスなどを提供している企業。

注目ポイント

2018年に小田急電鉄とMaaS分野で提携することを発表。関連銘柄として注目が集まる可能性。

・MaaS分野に注力することを掲げている企業は、今後注目される可能性がある。
・MaaS関連銘柄は、既存の自動車業界以外の企業も含まれる
>>投資家向きのオススメゲームとは?

まとめ

移動の利便性を高める「MaaS」。

自分に嗜好に合わせた移動手段が提案されると同時に、移動費はスマホで一括決済出来る。

外出することが億劫な人でも、MaaSによって「アウトドア派」に変わることがあるかも知れません。

MaaSの浸透によって、それくらい便利な世の中となるのです。

自動運転車の登場もMaaSにとっては大きな追い風です。

地方の高齢化が進む過疎地域では、最寄りの交通手段まで移動することも自ら運転することも困難な方が多くいらっしゃいます。

自動運転車を活用したMaaSを利用すれば、そうした課題も克服出来るかも知れません。

未だ具体的なサービス提供を行う企業は少数ですが、サービスや技術開発に取り組む企業に注目してみては如何でしょうか。