見逃せないセクターの１つ、サイバーセキュリティ関連銘柄に熱視線を注ぐ

近年、サイバー犯罪が増加の一途をたどっています。

2018年7月には、中国語のダークウェブにて日本人の電話番号、メールアドレスなど計２億件が売り出せれたことが問題となりました。

ロシアのサイバー攻撃にも警戒が高まっており、日本政府もサイバー関連による予算もどんどん増加しています。

そのため関連銘柄においてもサイバー攻撃が発覚した際、軒並み上昇しています。

これからは、あらゆるモノがインタネットにつながるIoTの時代に突入するため、サイバーセキュリティ対策は必須です。

今回はサイバーセキュリティや注目の関連銘柄についてお伝えします。

IoTに備え、サイバーセキュリティ整備は絶対必須

あらゆるモノがインターネットにつながるIoTの進化は目覚ましく、すでにインターネットにつながる電子機器は年々増加しており、近い未来爆発的に増えることもほぼ確実です。

現在においても以下のモノがインターネットにつながっています。

すでにこれらの身近な家電製品、日常の電子機器がインターネットにつながっています。
ここで必要なのがハッキング(クラッキング)対策です。

IoT機器へのターゲットが過去最高に増加

情報通信研究機構（NICT）によると、日本を狙ったサイバー攻撃は1281億件という過去最高の数字を更新しています。

このうちIoT機器をターゲットにした攻撃は全体の半分以上です。

2016年秋に流行したマルウェア「Mirai」は1つのデバイスに感染すると次々と感染を広げ、遠隔操作により大規模な世界的な被害をもらしました。

サイバーセキュリティ基本法が施工、関連銘柄は上昇

警察庁の発表によると2016年の標的型攻撃は4046件と増加しており、警察庁が把握していない攻撃もあるはずで、それも含めるとさらに大きな被害をもたらしているでしょう。

そこで日本政府はセキュリティ対策として「サイバーセキュリティ基本法」を2015年に施行しました。

株式市場においても基本法がポジティブに捉えられ、関連銘柄が上昇。

(3692)FFRI、(3356)テリロジーなど、ともに株価３倍以上上がっており、他の関連銘柄も物色されました。

注目銘柄多数！アツいサイバーセキュリティ関連銘柄

政府が力を入れるセクターであるだけ、サイバーセキュリティ関連銘柄の上昇力は強いです。

2018年からとくに上昇が目覚ましく、あらゆるサイバーセキュリティ関連銘柄が上昇しています。

仮想通貨、キャッシュレスが進み盛り上がりもみせています。

セキュリティー整備は各企業の最重要課題。

政府の取り組みも本気度があり、2018年度の予算は728億円です。
昨年度の599億円より130億円の上乗せしています。

さらにNISC(内閣サイバーセキュリティーセンター)の発表によると、2019年度の概要要求額は852億円と、年々増加傾向にあります。

セキュリティー対策の重要度が上がればあがるほど、関連銘柄の株価も上昇していくでしょう。

株式市場のテーマ株としては、絶対に無視できないセクターの1つです。

本命のセキュリティー関連銘柄３選

(3857)ラック

KDDIと資本提携をしており、情報セキュリティ技術に強い銘柄です。
ASEAN加盟国のセキュリティ人材の育成にも技術協力しています。

株価も好調で上昇傾向にあり今後も期待できる銘柄です。

(3042)セキュアヴェイル

情報セキュリティ会社で、とくにログ(使用履歴)などの分析サービスに強い会社です。
営業利益も黒字転換し、販管費の削減や人員構成の見直し行い結果を出しています。

システム開発を行っているインサイトと技術連携することによりサイバー攻撃へ即応が可能になるとしています。

(3356)テリロジー

サイバー攻撃対策ソフトを犯罪している会社です。
フィスコ仮想通貨取引所とも業務提携をしており、仮想通貨関連銘柄でもあります。

仮想通貨の流出事件などでも上昇しており、株価も好調です。
材料も豊富な銘柄なためチェック必須のセキュリティ関連銘柄の一角です。

まとめ

仮想通貨、IoT、国家間においてもサイバー攻撃は多発中です。

ネット社会への移行が加速している近年において、サイバー攻撃対策の重要度は年々高まっています。

株価にもそれはしっかり反映されており、サイバーセキュリティ関連銘柄の上昇率は非常に高いです。

政府も力を入れている国策分野ですので、最も注目すべてテーマ株であり、材料も豊富で短期、長期ともにチャンスが多いです。

まだ注目してない方はこの機会に、ぜひ監視対象としてサイバーセキュリティ関連銘柄に注目しておきましょう！